老後資金について調べていると、
- 老後資金2,000万円問題
- 介護費は別で1,000万円必要
といった数字を目にすることがあります。
ただ正直なところ、
- 本当にそんなに必要なのか
- 自分の場合はいくらくらい見ておけばいいのか
- 将来のことは、その時にならないと分からない
と感じる方も多いのではないでしょうか。
私自身も同じでした。
そこで今回は、
将来の費用を当てにいくのではなく、
「自分はどの程度の備えを想定しておくか」を整理するための
簡単なセルフ診断ツールを作りました。
医療・介護費は「正確に予測できない」
まず大前提として、
- 医療や介護がいつ必要になるか
- どのくらいの期間続くか
- 制度や自己負担がどう変わるか
これらを正確に予測することはできません。
だからこそ、
将来の金額をピタリと当てにいくより、
「どこまで想定しておけば慌てないか」
を決めておくことの方が大切だと考えています。
統計の「平均」と自分の「考え方」は違う
介護費については、各種調査で
平均すると500万円前後という数字がよく紹介されています。
ただしこれはあくまで「平均」です。
- 在宅中心で短期間に終わる人もいれば
- 施設利用や長期化する人もいる
医療費についても、
- 公的制度で自己負担は抑えられる一方
- 差額ベッド代や雑費など、制度外の支出で差が出る
という特徴があります。
つまり、
平均値をそのまま自分に当てはめても、
あまり意味がない
というのが正直なところです。
そこで「Yes / No」で整理するツールを作りました
今回作ったのは、次のような考え方のツールです。
- 医療・介護に関する質問に Yes / No で答えるだけ
- 回答内容から
- 医療費の目安
- 介護費の目安
- 合算した金額感
をざっくり表示
- 将来の予測ではなく
「自分の考え方の傾向」を数値に置き換える
というものです。
使い方はとても簡単
- 質問を読みながら Yes / No を選択
- 「判定する」をクリック
- 医療・介護費の目安とタイプ判定が表示される
▼ ツールはこちら
👉 医療・介護1000万円セルフ診断ツール
このツールで分かること・分からないこと
分かること
- 自分は
- 平均より軽めの想定か
- 標準的か
- やや慎重に考えるタイプか
- 医療と介護を合算すると
概ねどのレンジに収まりそうか
分からないこと
- 実際に将来いくらかかるか
- いつ・どんな医療や介護が必要になるか
このツールは、
将来を当てるためのものではなく、
判断の軸を作るためのもの
です。
「1000万円」は目標ではなく「上限の目安」
よく言われる「医療・介護で1000万円」という数字も、
- 必ず貯めなければならない金額
- 使い切る前提の金額
ではありません。
- 医療と介護を合算した
ひとつの上限枠 - 想定外が起きても慌てないための
バッファ(余裕)
として捉える方が、現実的だと思います。
実際、ツールを使ってみると
800万円前後で収まる結果になる方も多いはずです。
エンディングノートとの相性も良い
このツールの結果は、
- 数字
- それに対する考え方
がセットで整理されます。
そのまま、
- エンディングノート
- 家族との話し合い
- 老後資金の全体設計
に使えるのもポイントです。
「数字に縛られず、状況に応じて判断してほしい」
というメッセージを残すための材料になります。
まとめ
- 医療・介護費は正確に予測できない
- だからこそ
平均値+自分の考え方で整理する - 今回のツールは
将来を当てるためではなく、
判断の軸を作るためのもの
もしよければ、一度試してみてください。
「自分の場合はどう考えればいいか」を
5分で整理できるはずです。
次回予告(予定)
- 医療・介護費を
「平常費」と「山イベント」に分けて考える方法 - 老後資金全体にどう組み込むか
こうしたテーマも、今後整理していく予定です。
✍🏻 注意点
- これらはあくまで 平均値・傾向 を示すデータです
- 実際の自己負担額は、入院の期間・種類、介護形態、所得区分などで大きく変わります
- 特に医療の差額ベッド代や保険外診療、介護施設の居住費などは統計に含まれない場合があります
出典・参考HP
🔎 介護費用の金額・期間に関する統計
📌 生命保険文化センターの調査(2024(令和6)年度)
- 介護期間の平均:約55か月(4年7か月)
👉 参考URL: 介護にはどれくらいの費用・期間がかかる?(生命保険文化センター)
- 一時的な介護費用(住宅改修・介護用品など)の平均:約47.2万円
- 月々の自己負担費用の平均:約9.0万円
- 在宅介護:約5.3万円/月、施設介護:約13.8万円/月
📌 医療費・医療制度に関する基本情報(参考)
厚生労働省:医療費の動向
- 国全体の医療費の統計データ(国民医療費、年齢階級別医療費など)が公開されています。
- 👉 参考URL: 令和4年度 医療費の動向(厚生労働省)
→ 高齢者ほど医療費の総額・自己負担の可能性が高いことが統計的に確認できます。
高額療養費制度(自己負担の抑制)
- 日本の公的医療保険では、事前申請により 月単位の自己負担上限 まで支払いが抑えられる制度があります。
- 👉 参考URL: 高額療養費制度について(厚生労働省)
→ 入院費や医療費が高額になっても、自己負担は制度で上限が設けられています。
年齢別医療費傾向
- 高齢になるほど医療費が増える傾向が厚生労働省の統計に示されています。
- 👉 参考URL: 年齢階級別1人当たり医療費(厚生労働省)
介護費用の平均総額に関する民間解説例
- 平均介護費用を総額で約500万円前後で示す解説もあり(生命保険文化センターの平均値からの換算)。


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